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調査・データ矢野経済研究所（東京都中野区）は15日、食品のEC（電子商取引）購入実態に関する消費者アンケート調査（2025年）を公表した。調査は全国の20代以上3684人を対象に実施され、食品通販・宅配サービスの利用動向やサービス形態別の利用理由が明らかになった。
過去1年間に食品をECで購入した経験があると回答したのは33.7％にとどまり、依然として実店舗中心の購買構造が残る。一方、利用経験者ベースでは食品ECの活用は一定の広がりを見せており、日常的な購買チャネルとして定着しつつある状況がうかがえる。
利用形態では「必要な時に都度購入」が77.3％と圧倒的多数を占め、「定期購入・サブスクリプション中心」は15.6％、「併用」は7.1％だった。食品分野では計画購買よりも、その時々の需要に応じた柔軟な調達ニーズが依然として強い構造が確認された。
▲（左から）過去1年間の食品通販・宅配購入経験とサブスクリプション・都度購入の利用状況（クリックで拡大、出所：矢野経済研究所）
利用理由を見ると、定期購入型では「買い忘れ防止」「調理・買い物の手間削減」「品質の安定」といった日常負担の軽減が評価されている。価格面の評価も一定程度あるが、主眼は利便性と安定供給にある。一方、都度購入型では「必要な時に自由に購入できる」が64.8％と突出し、「セールやポイントなどのお得感」（46.3％）が続いた。価格メリットと柔軟性を軸に利用されており、配送の速さや受け取りやすさといった利便性も補完的な評価要因となっている。
食品ECにおいてはサブスクリプションによる囲い込みよりも、スポット需要を取り込むモデルが主流である実態が浮かび上がった。物流面では、定期配送による効率化余地はあるものの、実需は即時性と価格競争力に依存する比重が高く、ラストマイルの即応性や配送コスト抑制が引き続き競争軸となる。
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