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荷主TOTOは15日、中東情勢の悪化に伴う原材料調達や物流環境の不安定化を受けて見合わせていたシステムバス・ユニットバスの新規受注について、4月20日から段階的に再開する方針を明らかにした。サプライヤーや関係各社への説明を進めながら、受注再開に向けた準備を進めている。
同社によると、現時点では生産・出荷は継続しており、納期回答済みの注文については予定通り出荷する。全面的な生産停止は回避しているものの、原材料の安定確保には引き続き課題が残る。
ホルムズ海峡周辺の緊張を受けた海上輸送の混乱と、ナフサ由来の化学原料の供給制約により、接着剤やコーティング材などの調達に影響が及び、受注制限に踏み切っていた。物流遅延と原料不足が重なり、製造と供給の両面で不確実性が高まっている。
同社は政府や関係機関の支援も得ながら部材確保を進め、社内体制の整備と合わせて通常対応への復帰を目指す。供給制約はなお残るため、当面は調達状況を見極めながら慎重な運用が続く見通しだ。
住宅設備分野では石油化学原料への依存度が高く、物流と調達の変動が製品供給に直結する。今回の動きは、サプライチェーン全体で需給調整を余儀なくされている現状を示している。
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