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調査・データアンビシャス（大阪市中央区）は15日、トランクルーム利用実態に関する調査結果を発表した。調査によると、トランクルームの認知率は98.1％に達した一方、利用経験率は22.8％にとどまり、都市部を中心に利用が先行し、市場拡大余地があることが明らかになった。
調査は3月1日から8日までの8日間、インターネット調査で400人を対象に実施した。東京都の利用経験率は48.6％と全国平均を大きく上回り、首都圏で利用が先行している。特に30代や夫婦・カップル世帯での利用が目立ち、ファミリー向けマンション居住者の利用率が高かった。
利用理由では、首都圏で「引っ越し用途」が多く、地方では趣味用品や季節用品の保管用途が中心だった。利用料金は「5000円-10000円」が主流で、屋内型トランクルームの利用比率が高い。満足度については「普通-満足」が大半を占め、「料金の手頃さ」が評価されている。
一方、未利用層では自宅収納への不満が過半数に達した。「料金が高い」「近くにない」といった理由に加え、「実態が分からない」「セキュリティが不安」など心理的ハードルも利用障壁となっている。希望料金は5000円以下が95％を占め、実際の料金水準とのギャップも浮き彫りとなった。
また、住宅価格高騰による住居面積縮小や災害備蓄スペース不足を背景に、「今後収納不足が深刻化する」と感じる人は71.3％だった。
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