マースクなど6社、アンモニア燃料事業化へ共同検討

M&Aマースクや住友商事など6社・団体は10日、世界最大の船舶燃料供給拠点であるシンガポール港で、シップ・トゥ・シップ（STS）方式による船舶向けグリーンアンモニア燃料供給の事業化に向け、共同検討の覚書を締結したと発表した。

再生可能な電気と水、空気から製造され、燃焼時に二酸化炭素を排出しない「グリーンアンモニア」を競争力のある船舶燃料として普及させるため、製造・輸送・貯蔵・燃料供給までのサプライチェーン構築を共同で検討する。

また、最終的にグリーンアンモニアを普及させるには、現在の液化石油ガス（LPG）から、天然ガスを原料とする「ブラウンアンモニア」への移行、ブラウンアンモニアの製造過程で発生する二酸化炭素を回収した「ブルーアンモニア」への移行――を経る必要があると考えられており、その移行計画についても検討する。

日本郵船や三菱重工業が参画する非営利団体「The Maersk Mc-Kinney Moller Center for Zero Carbon Shipping」（マースクマッキニーモラーセンターフォーゼロカーボンシッピング）も共同検討に加わる。

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