メディカルメディアスホールディングスは27日、子会社のエムジェイシー(東京都千代田区)を通じ、医療材料マスタデータの標準化を目的とした共同事業を2026年7月に開始すると発表した。オルバヘルスケアホールディングスと連携し、グループ会社であるメディアスソリューション(同)、オルバ傘下のホスネット・ジャパン(岡山市北区)と共同で推進する。
医療現場では機器・材料の高度化と多様化が進み、メーカーが提供する製品情報は膨大化している。一方で、医療機器卸や医療機関ごとに導入されている管理システムは個別最適化されており、商品情報の登録はシステムごとに手入力を伴うケースが多い。この結果、重複入力による人件費の増大や登録遅延が発生し、サプライチェーン全体の効率を損なう要因となっている。労働人口減少により、こうしたデータ入力業務を担う人材確保も難度を増している。
共同事業では、医療材料に関するマスタデータを共通基盤として集約・標準化することで、業界全体のデータ管理業務をインフラとして再構築する。SPD(院内物流管理)領域で実績を持つ両グループのノウハウを組み合わせ、医療機関と卸間のデータ連携の効率化を図る狙いだ。これにより、事務作業の削減に加え、物品調達から在庫管理、現場供給に至るまでのリードタイム短縮や精度向上が期待される。
医療材料は多品種少量での取り扱いが多く、院内物流と外部サプライチェーンが密接に連動する分野。マスタデータの標準化が進めば、発注・在庫・配送データの一元管理が可能となり、需給の可視化を通じた在庫最適化や配送効率の向上にもつながる。一方で、業界横断での標準化には各社システムとの整合や運用ルールの統一が課題となる。
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