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調査・データアンビシャス（大阪市中央区）は10日、全国400人を対象としたインターネット調査の結果を発表した。調査では、自宅の収納スペースが不足していると感じる人が68.6％に達し、将来的にトランクルームを利用する可能性があると回答した人も38.3％に上ったことが明らかになった。
調査によると、収納不足は首都圏だけでなく地方でも共通の課題となっており、収納に困っている物として「衣類・寝具」が56.8％で最多だった。趣味用品や季節用品、書籍・書類、家具・家電なども上位に挙がり、生活スタイルの変化に伴い保管スペースへの需要が高まっている。
また、今後さらに収納スペースが必要になると感じている人も68.6％に達した。理由として「物が増える傾向」が54.3％で最も多く、住宅の狭小化や家族構成の変化、子どもの成長などが背景にある。
さらに、生前整理・遺品整理について77.0％、住み替えについて58.0％、実家じまいについて47.0％が将来的に必要になる可能性があると回答しており、ライフイベントに伴う収納ニーズの拡大が見込まれている。
トランクルーム利用については、「利用する可能性がある」と回答した人が38.3％となり、首都圏では44.6％、東京都では52.2％に達した。一方で「どちらともいえない」とする回答も31.0％あり、必要性を感じながらも利用判断を保留している層の存在が浮き彫りになった。
利用用途では引っ越しや整理時の一時保管が43.8％で最多となり、思い出品の長期保管や趣味用品の収納が続いた。サービスに求める機能ではセキュリティー対策、自宅近くの立地、価格の安さが上位を占めたほか、荷物の運搬代行や宅配型サービス、リサイクル・買取連携など利便性向上への期待も高かった。
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