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日本海事センター調べ

アジア・米国間、1月の往航コンテナ荷動きが7%増加

2014年3月27日 (木)

調査・データ日本海事センターは27日、アジア・米国間やその他の航路のコンテナ荷動き速報(1月)を発表した。

1月の往航荷動き量は、8か月連続の増加となる7%増の126.5万TEU。国・地域別でみると、日本積み(0.3%減)、韓国積み(2.6%減)などが前年比で減少となったものの、中国積み(9.6%増)、ASEAN地域(3.7%増)、南アジア地域(10.2%増)などがで増加となった。

品目別では、上位10品目の中で「床材・ブラインドなどのプラスティック製品」(寄与度1.5%)、「家具、家財道具」(0.6%)、「テレビ・ビデオなどの映像・音響製品」(0.4%)などが増加に寄与するとともに、「家具、家財道具」「自動車部品」「床材・ブラインドなどのプラスティック製品」は過去最高を更新した。

日本積みは、2位(2012年の年計ベースの各国・地域の品目別順位)の「車両機器、部品」(9.9%増)が2か月連続の増加となったものの、1位の「自動車部品」(17.6%減)が9か月連続の減少、3位の「自動車、トラックなどのタイヤ、チューブ」(4.4%減)が5か月ぶりの減少、4位の「建設機械」(39.1%減)が10か月連続の減少となったことなどにより、2か月ぶりの減少となる0.3%減の4.9万TEU(シェア3.9%)となった。

中国積みは、6位の「履物、附属品」(6.8%減)が10か月ぶりの減少となったが、1位の「家具、家財道具」(3.1%増)が2か月連続の増加、2位の「繊維、その製品」(8.5%増)が6か月連続の増加、3位の「一般電気機器」(2.9%増)が10か月連続の増加、5位の「床材・ブラインドなどのプラスティック製品」(52.3%増)が7か月連続で30%を超える増加となったことなどにより、9か月連続の増加となる9.6%増の84.2万TEU(シェア66.6%)。また、香港積みは2か月ぶりの減少となる9.8%減の3.6万TEU(シェア2.8%)。中国・香港積みの合計は、9か月連続の増加となる8.7%増の87.7万TEU(シェア69.4%)。

韓国積みは、5位の「紙、板紙類、その製品」(23%増)が2か月連続で20%を超える増加、6位の「繊維、その製品」(6.3%増)が2か月連続の増加となったものの、1位の「一般電気機器」(38.9%減)、2位の「自動車部品」(4.5%減)、3位の「自動車、トラックなどのタイヤ、チューブ」(12.5%減)が2か月ぶりの減少となったことなどにより、全体でも2か月ぶりの減少となる2.6%減の5.8万TEU(シェア4.6%)。

12月の復航荷動き量は、5か月連続の増加となる2.3%増の57.9万TEU。国・地域別では、日本揚げ(7.6%減)、台湾揚げ(1.5%減)、ASEAN地域(2.6%減)、南アジア地域(13.1%減)などが減少となったものの、中国揚げ(13.9%増)、韓国揚げ(0.6%増)などが増加となった。

品目別では、「穀物、その調整品」(寄与度2%)、「野菜、種苗類」(0.9%)などが、上位10品目の中で増加に寄与した。四半期別では前年同期比2期連続の増加となる8.2%増の179.3万TEU。また、13年の年計でみると、4年連続の増加となる2.2%増の686.7万TEUと過去最高を更新した。

日本揚げは、2位の「肉、その調整品」(18.4%増)が2か月連続で10%を超える増加となったものの、1位の「ペットフード、動物用飼料」(20.1%減)が3か月連続で20%を超える減少、3位の「野菜、種苗類」(20.2%減)が11か月連続で10%を超える減少、4位の「家具、家財道具」(13.9%減)が3か月連続の減少となったことなどにより、5か月ぶりの減少となる7.6%減の6.2万TEU(シェア10.8%)。年計では、2年連続の減少となる2.2%減の84.4万TEU(12.3%)。

中国揚げは、1位の「紙、板紙類、その製品」(14%減)が3か月連続で10%を超える減少となったが、2位の「ペットフード、動物用飼料」(80.2%増)が6か月連続で30%を超える増加、3位の「木材、その製品」(31.9%増)が5か月連続で30%を超える増加、主要貨物でない品目が増加となったことなどにより、5か月連続で10%を超える増加となる13.9%増の27万TEU(シェア46.6%)。年計では1996年以降、18年連続で増加となる8.2%増の303.5万TEU(44.2%)と過去最高を更新した。

また、香港揚げは27か月連続の減少となる21.7%減の2.6万TEU(シェア4.6%)。年計では、2年連続の減少となる14.8%減の34.6万TEU(シェア5%)。中国・香港揚合計では、6か月連続の増加となる9.4%増の29.6万TEU(シェア51.2%)。年計では1999年以降、15年連続で増加となる5.3%増の338万TEU(49.2%)と過去最高を更新した。