フードデリバリー利用率14％、食材宅配は15％

フードクロス・マーケティング（東京都新宿区）は14日、全国の20-79歳の男女3000人を対象に実施した「宅配に関する調査（2026年）」の結果を発表した。直近3か月のフードデリバリー利用率は14％、食材宅配は15％だった。食材宅配では、届くまでの温度管理に対する不満が増加傾向にある。

フードデリバリーの利用率は2024年の調査と同水準だった。年代別では20代が23％、30代が20％と、若年層ほど高い傾向がみられた。利用場面は「外食をするのが面倒・時間がない」が54％で最も多く、「料理・自炊をするのが面倒・時間がない」が47％、「自宅に食べるものがないとき」が31％と続いた。「自宅に食べるものがないとき」は24年より6ポイント上昇した。

▲フードデリバリーの利用状況の調査結果（クリックで拡大、出所：クロス・マーケティング）

利用者の不満点は「配達料金がかかる／高い」「届くまでの温度管理」「配達エリアが限られる」がそれぞれ2割台だった。「配送時の揺れ・衝撃などで料理が崩れている」ことへの不満も増加傾向にある。

食材宅配の直近3か月の利用率は、22年から変わらず15％だった。70代の利用率がやや高く、利用理由は「お買い物が面倒・時間がない」が42％、「重たいもの・かさばるものを届けてくれる」が38％、「安全・安心である」が31％で上位を占めた。

不満点には「届くまでの温度管理」「配達料金がかかる／高い」「少量を頼みにくい」などが挙がった。このうち、届くまでの温度管理への不満が増加傾向にある。

▲今後のフードデリバリー利用意向（クリックで拡大、出所：クロス・マーケティング）

今後の利用意向はフードデリバリーが26％、食材宅配が22％で、いずれも22年から低下傾向にある。一方、過去の利用経験者に限ると、利用したい、またはやや利用したいと回答した割合は、それぞれ56％、64％だった。

調査は9月16-17日にインターネットで実施した。なお、22年と24年の調査対象は20-69歳で、今回とは年齢範囲が異なる。

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