日本郵船、社長が船長･機関長と意見交換

環境・CSR日本郵船は8日、東京都千代田区の本店で長沢仁志社長ら同社の役員・監査役20人と船長・機関長6人による懇談会を開き、運航・管理船舶の安全について意見交換を行ったと発表した。

懇談会は安全キャンペーンの一環として、同社安全環境対策推進委員会の委員長を兼務する長沢社長自らが、船舶運航の現場で指揮を執る船長・機関長と直接意見を交換し、安全活動の実効性を高めるために開いている。

長沢社長は「2020年から強化される船の排ガス規制強化などさまざまな課題に対して海陸一丸となって取り組んでほしい」との発言。「より海陸間コミュニケーションを深める仕組みを考え、問題点、改善活動の進捗を経営レベルまで共有し、さらなる高みを目指す」よう要請した。

8月5日には、横浜市鶴見区の大黒ふ頭に停泊中の自動車専用船「ヘリテージリーダー」を訪船し、船長・機関長と日常業務におけるコミュニケーションの重要性、規制強化に伴う現場の問題点などについて意見を交わした。