メディカル東邦ホールディングスは8日、産総研グループ、学校法人慶應義塾、リプロセル(横浜市港北区)と再生医療等製品の最適な輸送および保管条件の確立に向けた共同研究契約を締結したと発表した。
共同研究では、慶應義塾大学医学部が先進医療として実施する腫瘍浸潤リンパ球療法の余剰検体を活用する。産総研グループが様々な環境下での細胞生存率を検証し、リプロセルは細胞製剤の製造に関する知見を提供する。東邦ホールディングスは輸送手段の検証と現状の輸送環境に関する情報を提供する。
共同研究の期間は24年11月29日から26年3月31日まで。東邦ホールディングスは自社物流センターの高度化や定温搬送装置「サルム」とを組み合わせたシステムを展開し、特別な管理が必要な医薬品の安定供給に取り組んでいる。
細胞製品を用いた再生医療等製品は、製造拠点から医療機関までの輸送および保管プロセスにおいて、厳格な温度管理と品質維持が求められる。共同研究を通じて、将来的な商用化を見据えた安定供給体制の構築を目指す。
■「より詳しい情報を知りたい」あるいは「続報を知りたい」場合、下の「もっと知りたい」ボタンを押してください。編集部にてボタンが押された数のみをカウントし、件数の多いものについてはさらに深掘り取材を実施したうえで、詳細記事の掲載を積極的に検討します。
※本記事の関連情報などをお持ちの場合、編集部直通の下記メールアドレスまでご一報いただければ幸いです。弊社では取材源の秘匿を徹底しています。LOGISTICS TODAY編集部
メール:support@logi-today.com