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調査・データ日本海事センターが28日公表した、海事ビッグデータPIERSを基にまとめた2026年初頭のコンテナ荷動きによると、主要航路で需給の強弱が分かれる展開となった。北米向けは減少が続く一方、欧州向けやアジア域内は拡大し、航路間の格差が一段と広がっている。
北米航路では、アジア発米国向け（往航）が3月に178万4990TEUと前年比3.3％減で、7か月連続のマイナス。第1四半期累計でも529.1万TEUと同5.4％減となった。日本発は10.5％減の5万7806TEUと減少幅が大きい。運賃も40フィートあたり3311ドルと6.5％減で、14か月連続の下落となり、需要減と供給増による下押し圧力が続く。一方、復航（米国発アジア向け）は1月に50万2998TEUと14.1％増で2か月ぶりに増加。運賃も2か月連続で上昇し、需給は回復方向にある。
▲北米航路におけるコンテナ輸送量の推移（クリックで拡大、出所：日本海事センター）
欧州航路は対照的に往航が大きく伸びた。2月は165万9266TEUと48.5％増で4か月連続のプラスとなり、中華圏発は65.1％増と同月として過去最高を更新した。ただし日本発は減少傾向が続く。復航は3.0％減で3か月連続のマイナス。運賃は往航で15か月連続の下落、復航で上昇と、荷動きと価格の方向性が乖離している。
▲欧州航路におけるコンテナ輸送量の推移（クリックで拡大、出所：日本海事センター）
日中航路は二極化が鮮明だ。往航（日本→中国）は2月に51万7148トンと22.2％減、金額ベースでも16.7％減と減少。一方、復航（中国→日本）は187万2508トンと35.8％増、金額でも40％増と急伸した。運賃は往航が上昇、復航が下落と、需給のねじれが見られる。
アジア域内航路は2月に346万5742TEUと3.8％増で26か月連続のプラスとなり、同月として過去最高を更新した。ただし運賃は9か月連続で下落しており、供給過剰の影響が続く。
コンテナ物流は地域ごとに需要回復のタイミングが異なり、航路別の需給バランスが大きく分化している。北米向けの減速と欧州・域内の拡大が同時進行するなか、運賃は全体として下押し圧力が強く、船社の収益環境は引き続き不安定な局面が続いている。
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