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調査・データくふう生活者総合研究所（東京都港区）は19日、ナフサ供給不足に関する生活者調査の結果を発表した。調査では、商品やサービス価格の上昇への懸念が高まっていることが分かった。
▲ナフサ不足の認知についての調査で9割以上が「ナフサの供給不足を知っている」と回答（クリックで拡大、出所：くふうカンパニーホールディングス）
調査は5月15日から18日にかけて、家計簿サービス「くふうZaim」ユーザーと買い物情報サービス「くふうトクバイ」ユーザー計8383人を対象にインターネットで実施した。ナフサ供給不足について「知っている」と回答した人は93.5％だった。
不足による影響としては、「商品・サービスの価格高騰」を懸念する回答が71.1％で最多となり、「必要な商品が手に入らなくなること」が64.8％、「必要なサービスが受けられなくなること」が46.3％となった。
生活者の対応では、「情報収集」や「無駄遣いを減らす取り組み」を実践している人が3割となった。また、ラップやごみ袋などの日用品を中心に買い置きを進める動きもみられた。プラスチック製品を繰り返し利用するなど、消耗品使用を見直す傾向もみられた。
調査結果では、ナフサ不足への懸念が生活者の消費行動に影響を与えている実態が示された。
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