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調査・データプロトリオス（大阪市中央区）は26日、中東情勢に伴う資材の価格高騰・供給不足に関する実態調査の結果を発表した。全国の鈑金塗装・自動車整備事業者など594社を対象に、シンナー、塗料（原色）、パーツクリーナー、エンジンオイルの4資材について、入手状況や在庫、価格、事業継続への影響を調べた。調査期間は4月22日から5月13日まで。
調査では、シンナーを取り扱う事業所の88.7％で「入手困難または納期遅延」が発生していた。内訳は「欠品・入手困難」が59.2％、「納期は遅れているが入手可能」が29.5％で、通常通り入手できている事業所は11.3％にとどまった。仕入れ価格は回答全社で150％以上に上昇し、在庫が2か月未満と回答した事業所は77.1％に達した。
▲中東情勢に伴う資材の価格高騰・供給不足に関する実態調査（クリックで拡大、出所：プロトリオス）
塗料（原色）でも、7割で何らかの入手支障が出ており、50.5％が希望する容量・数量で購入できていないと回答した。不足している原色は白系、クリヤー、硬化剤に集中している。パーツクリーナーは75.6％、エンジンオイルは86.9％で、入手困難または納期遅延が生じていた。
資材不足は、現場の納期や経営にも影響している。納期延長や売上減少など何らかの影響が出ている事業所は56.6％となった。さらに、資材を確保できない状況が続いた場合、65.5％が3か月以内に経営継続が困難になると回答した。
自動車補修に使う塗料やシンナーの多くは、ナフサ由来の化学品を原料とする。中東情勢の緊迫化を受け、原料調達や価格の不安定化が現場に波及しており、2026年に入ってからは価格上昇だけでなく、希望する容量で買えない、そもそも入手できないといった供給制約が顕在化している。
同業者間で資材を融通する協力体制がすでにあると回答した事業所は4.9％にとどまった。一方、「今後検討したい」「相談中」を合わせると7割に上り、現場では個社対応だけでなく、地域や業界内での在庫融通、代替調達、納期調整が課題になっている。
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