現場の熱中症対策は3割が不十分、ダイイチ調査

調査・データダイイチ（横浜市西区）は17日、建設業・製造業・運輸業に従事する企業勤務者500名を対象に、熱中症対策の実態調査を実施したと発表した。その結果、79.4％が「熱中症対策は必要」と回答し、現場における対策意識の高さが明らかとなった。一方で、2025年に使用した対策アイテムについて「満足」と回答した割合は66.5％にとどまり、33.5％が不十分と感じていることも判明した。

対策が必要とされる場所は「屋外」が41.0％と最多で、「屋内」28.6％、「車両内」11.8％と続いた。また、対策費用は61.8％が会社負担としており、企業側の対応が進んでいる状況もうかがえる。

今後の対策としては、「職場環境の改善」が38％で最も高く、「ファン付きウェア」36％、「冷感インナー」35％、「水分・塩分補給の見直し」35％といった具体的な施策が挙げられた。

今回の調査からは、対策自体は一定程度普及しているものの、事故防止につながる実効性の高い運用には至っていない企業も少なくない実態が浮き彫りとなった。猛暑の常態化を背景に、企業には単なる備品導入にとどまらず、運用ルールの整備や継続的な見直しを含めた総合的な体制構築が求められている。

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