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▲パネル討論の様子（出所：日本郵船）
環境・CSR日本郵船は、14、15日に熊本市で開かれた「グローバル・ネイチャーポジティブ・サミット2026」に参加し、海洋環境の保全や次世代燃料に関する取り組みを紹介した。企業や政府、国際機関、NGO、研究者ら2725人が参加した。
パネル討論では、海洋生態系の保全と経済活動の両立をテーマに、科学的な自然環境の把握や国際ルール形成への関与、地域との連携について説明した。別の分科会では、バイオ燃料やアンモニアなど複数の次世代燃料を組み合わせ、海運の脱炭素を進める方針を示した。
展示会では、運航船舶を活用した環境DNA調査や海洋プラスチックの分布調査を紹介した。環境DNA調査は、海水などに含まれる生物由来のDNAを分析し、生物の種類や分布を把握する手法。同社はサミットで公表された「熊本宣言」にも賛同し、自然資本の保全と事業活動の両立を進める。
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