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調査・データZAZA（名古屋市中村区）は6日、製造業関係者を対象に実施した「石油・原油価格高騰が製造業・調達現場に与える影響に関する実態調査」の結果を発表した。石油・原油価格の高騰について91.1％が事業への影響を感じており、調達コストや物流費の上昇、納期の長期化などサプライチェーンへの影響が広がっている。
調査では「大きく影響している」が42.9％、「やや影響している」が48.2％だった。影響の内容では「調達コストの増加」が85.5％で最も多く、「物流費・輸送費の上昇」が58.4％、「納期の遅延・長期化」が50.1％と続いた。「販売価格への転嫁困難」も32.7％に上り、コスト上昇分を販売価格に転嫁できない企業も少なくない。
（クリックで拡大、出所：ZAZA）
コストへの影響が大きい調達品目は「樹脂・プラスチック製品」が58.2％で最多となった。「包装材・梱包材」が39.5％、「塗料・コーティング材」が32.3％、「燃料・潤滑油」が29.5％と続き、製造から梱包、輸送まで幅広い工程に原油高の影響が及んでいる。
対応策では84.1％が販売価格を引き上げた、または引き上げる予定と回答した。調達先の変更・分散も33.3％、仕様・素材の見直しは24.4％だった。代替品や代替素材については42.5％が検討中で、11.5％がすでに切り替えた一方、13.9％は「検討したが難しかった・諦めた」とした。
今後1年間の影響について38.6％が「さらに悪化する」と予想し、「改善する」は8.5％にとどまった。調査は7月24-31日に産業用製品比較販売サービス「メトリー」を利用する製造業関係者を対象にインターネットで実施し、697件の有効回答を得た。
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